自己啓発が必要な理由
勉強しない日本の社会人
先日、某有名ブロガーが、自身のYouTubeチャンネルの中で、「日本の社会人の平均勉強時間がわずか６分！大丈夫かニッポン…」となげいていました。
これは国際的に見てもちょっと特異な傾向で、海外の社会人はキャリアアップや、よりよい仕事に就くために一生懸命に勉強するものです。
日本の教育は優れているか？
「THE世界大学ランキング2019」によると、日本の大学でトップ100に入っているのは東京大学（42位）と京都大学（68位）の２校だけです。
上位100校のほとんどをUSAとEU諸国が占めていますが、アジア圏から中国（香港含む）が６校、韓国が２校、シンガポールが１校ランクインしているのは興味深いことです。
また日本の学校教育が教養偏重で、欧米のように法律やマネーなどの実学を教える機会に乏しいことからも、日本の社会人こそもっと勉強しなければならないと言えるでしょう。
自己啓発のポイント
ビジネスに必要な２つの能力
ビジネスパースンが仕事で成果を上げてゆくには、「器量」と「才能」という２つの能力が不可欠です。
「器量」とは他人から信頼される人間性…つまり人としての器のことをいい、「才能」とは実務スキルや知識のことをいいます。
器量と才能はどちらに偏ってもダメで、両方をバランスよく磨いてゆく必要があります。
その理由は「仕事はできるが人として信用できない人」であっても、「人柄は好いが実務能力の低い人」であっても、他人から一緒に仕事をしたいと思われないからです。
器量のみがき方
社外ボランティア活動
器量はマニュアルを読んで身に付くものではなく、むしろ様々な人達との関わりの中で、時間をかけて磨かれてゆくものです。
仕事上の立場や損得に関わらず、いち個人としてNPOやボランティア活動に参加して、他者のために無償の汗をかけるような経験が望ましいでしょう。
メンターをもつ
メンターとは「指導者」という意味ですが、必ずしも誰かと師弟関係を結ばなければならないということではありません。またメンターは複数いても構いません。
仕事やプライベートにおいて自分の手本となるような人をメンターとし、「素敵だな」と思うような行動や考え方を真似てみるだけでも、自分にとって良い影響があるものです。
対人コミュニケーション能力をきたえる
対人コミュニケーション能力というと、生まれもった性格の問題であると誤解している方が多いように思えます。
しかし経営学者のP.F.ドラッガー博士が「リーダーシップの巧拙はテクニックの問題である」と述べているように、対人能力はトレーニングによっていくらでも向上することができます。
対人コミュニケーションの技術はすでにいろいろと開発されていますので、もし機会があれば本を読んでみたり、勉強会に参加してみてはいかがでしょうか。
＜主な対人コミュニケーション技術＞
| ディベート | 相手の論理的矛盾をついて論破する対決型コミュニケーション（協調をよしとする日本の職場ではあまりなじまない） |
| コーチング | 問いかけによって相手の気づきを促し自ら答えを導き出す指導型コミュニケーション |
| アサーション | 相手の立場や価値観に配慮しつつ、やわらかく自分の意見を主張する発信型コミュニケーション |
| ファシリテーション | ダイアローグ（対話）を通じて全員が納得できる合意形成を導く共生型コミュニケーション（日本の組織風土にもっともマッチする） |
才能のみがき方
知識を増やす
新入社員の場合は実務や商品についての知識が圧倒的に少ないので、まずは業務マニュアルや実務書を読み漁って、知識量を厚くしましょう。
職種によっては、日商簿記などの検定資格を活用することをおすすめします。
商工会議所主催の検定資格は、出題内容と実務が密接に関連していますので、実務に必要な知識について要点をしぼって体系的にマスターできるというメリットがあります。
実践してみる
知識をただ暗記しただけでは実務能力は向上しません。
「知識」×「経験」＝「知恵」といいますが、理論（知識）を学び、現場で実践（経験）することで、はじめて実力（知恵）が養われるのです。
自己啓発を進捗管理する
マイルストーンを設定する
マイルストーン（一里塚）とは、自己啓発をはじめるにあたり、１年後、３年後、５年後…などと、キャリアの節目ごとのゴール（到達目標）を設定することです。
そしてゴールは、未来の自分の姿（仕事で活躍し、プライベートも楽しんでいる充実した姿）を具体的にイメージして設定した方が、自己啓発の効果があがります。
これは到達目標を具体的に設定することで、現状とのギャップを認識しやすくなり、ゆえに具体的な対策を講じることができるようになるからです。
PDCAサイクルを実践する
PDCAとは、Plan（計画）→Do（実行）→ Check（検証）→Action（修正）の業務改善のプロセスを表したものです。
マイルストーンを設定し（P）、自己啓発に取り組み（D）、定期的に進捗状況を確認し（C）、必要な軌道修正を加え（A）、再び自己啓発に取り組むのです。
PDCAのサイクルを持続的に繰り返すことで、自分の能力がどんどん向上してゆくことが実感できるでしょう。
自己啓発を行うメリット
世の中の変化を読めるようになる
入社１年目から自己啓発に取り組み、３年間PDCAサイクルを継続すると、何もしなかった人に比べてビジネス能力に格段の差がついています。
そして自己啓発によって常に学習する習慣が身に付くと、世の中の先行きがある程度読めるようになり、環境適応力が高くなります。
会社に頼らずに生きてゆける
最近は人材不足が社会問題化している一方で、多くの企業では45歳以上の社員がリストラのターゲットにされています。
一方、自己啓発をしていたミドル層は、このような社会の到来を見越し、すでに従来のサラリーマンの枠組みに見切りをつけて独自の道を歩み始めています。
ミドルになってから後悔しないように、今から自己啓発をはじめましょう。
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参考
人事部長オススメの新社会人が取るべき検定資格TOP４
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新社会人が検定資格を狙うべき理由
世の中を賢く生きてゆくためにはお金と法律の知識は必須です。また仕事で成果をあげるためには、会社が利益を生み出す仕組みを理解するがあります。さらに今のご時世は営業だろうが事務だろうが、ITを使いこなせない人は仕事のスタートラインにすら立つことはできません。
そこで「資格を取りましょう！」と言いたいところですが、筆者は新社会人には難関国家資格はオススメしません。新入社員は本業で覚えなければならないことがたくさんあるので受験勉強の時間を捻出するのが大変な上に、年一回の試験日に急な仕事が入ってその年の受験そのものをキャンセルしなければならなくなるリスクが高いからです。
「じゃあどうすればいいの？」という人のために、筆者は検定資格を勧めています。検定資格であれば年に２～３回受験できますし、１～２ヶ月くらいの学習期間で短期合格も充分アリなので達成感もあります。
ここでは上場準備企業の現役人事部長であり、自身も２０種類以上の検定資格を取得してきた筆者が、今後のキャリアアップのために新入社員が絶対に取得しておきたい４つの検定資格をご紹介します。
人事部長オススメの新社会人が狙うべき検定資格TOP４！
フィナンシャル・プランニング技能士３級
税金、金利、年金、保険など、社会を生きてゆく上で必須であるお金に関する知識を網羅的に学ぶことができます。自己責任の時代においては老後資金の形成に投資は不可欠ですが、運用リスク回避のポイントは若い頃から長期運用することです。またお金の基礎知識さえあればうっかりリボルビング払いをしてカード破産してしまうリスクも回避できます。
ビジネス実務法務検定３級
世の中は売り手と買い手、使用者と労働者など、他人同士の利害関係で成り立っているといっても過言ではありません。そして利害関係にはコンフリクトがつきものですが、それを解決するためのルールこそ法律なのです。そして法律は「知っている者に味方する」とも言われます。法律の基本を知ることで詐欺やハラスメントから身を守ることができます。
日商簿記検定３級
企業の経営活動は全て財務諸表に集約されます、つまり簿記の知識さえあれば会社がどのような仕組みで運営されているのか知ることができ、営業職であろうと事務職であろうと会社から評価されやすい仕事をすることができるようになります。さらに簿記の知識があると株式投資や家計管理にも応用でき、堅実に資産形成することができます。
ITパスポート試験
今やIT知識はビジネスに必須であり、IT知識の有無がハイパフォーマーと情弱ワープアの分かれ道となることは間違いありません。ITパスポート試験はパソコンに限らず、ネットワークや情報セキュリティなどの仕組みもしっかり学ぶことができますので、業務システムの運用だけでなく、ネット副業を始める時も役立つこと間違いありません。
コスパ最強の検定試験学習ツール「オンスクJP」のご紹介
これら４つの検定資格をいかに効率的に取得するか？ということですが、検定試験の学習ツールとして筆者のイチオシがオンスクJPです。
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筆者推奨の４つの検定資格もしっかりとカバーされていますので、オンスクJPを活用しない手はありませんね！
