医療会計の基本を押さえる①「損益計算書（P/L）の読み方と活用法」

はじめに

筆者は人事部出身の社会保険労務士ですが、かつて建設会社で8年、総合病院で2年にわたり経理部門で年次決算や資金繰りなどの実務にも携わっていました（1級建設業経理士、日商簿記2級、FP技能士2級）。本カテゴリーでは、元経理マンとしての筆者の経験などを踏まえつつ、歯科クリニック経営に資する財務会計の基礎知識をご紹介します。

損益計算書の目的

損益計算書（ProfitandLossStatement：P/L）は、歯科クリニックにおける一定期間（通常1年間）の経営成績および運営状況を明らかにするための基本財務諸表です。

具体的には、対象となる会計期間内にどれだけの収益（売上）を獲得し、そのためにどれだけの費用（コスト）を費やしたか、そして最終的にいくらの利益（損益差額）が手元に残ったのかを一覧で示します。

一般的な企業では「株主への配当や利益の極大化」が主な目的となりますが、医療機関においては公共性が高く剰余金の配当が禁止されているため、経営の健全性を確認し、持続可能な地域医療体制を維持・運用するための「運営状況の把握」として重要な役割を果たします。

損益計算書の構成

損益計算書の基本構造は、複式簿記の原則に基づき「借方（左側）」と「貸方（右側）」に区分されます。

貸方（右側）：クリニックにおける医療サービスの提供活動（診療活動）によって得られた成果である「収益」を計上します。
借方（左側）：その収益を得るために消費した経済的価値である「費用」、および収益から費用を差し引いた結果である「利益（損益差額）」を計上します。

なお、実務上の決算書や報告書では、売上にあたる医業収益から各種費用を上から順に差し引いて段階的に利益を算出する「報告式」の様式が一般的に用いられます。

なぜ費用と利益が「借方」で売上が「貸方」なの？と悩む会計ビギナーは少なくありませんが、諸説あるため会計はこういうものだと割り切り、「右側」「左側」という理解で全く問題ありません。

主な勘定科目（P/L編）

歯科クリニックの損益計算書で用いられる主な勘定科目は以下の通りです。

医業収益：診療活動による収入
- 保険診療収益：社会保険や国民健康保険による保険診療収入
- その他の診療収益：インプラント、自費矯正、ホワイトニング等の自由診療収入
- その他の医業収益：受託検査や雑収入等
医業・介護費用：医療提供に必要な各種コスト
- 給与費：歯科医師、歯科衛生士、受付・事務スタッフ、技工士などの人件費（法人の場合は院長報酬を含む）
- 歯科材料費：レジン、金属、印象材など治療に直接使用する材料購入費
- 委託費（歯科技工委託費）：外部の歯科技工所へ義歯・クラウン等の作成を委託する費用
- 減価償却費：診療用ユニット、レントゲン、CT等の設備投資額を耐用年数に応じて費用化したもの
- その他の医業費用：地代家賃、水道光熱費、広告宣伝費、消耗品費など
損益差額：一般企業の「営業利益」や「当期純利益」に相当する、収益から費用を差し引いた最終的な控除残高

一般の医療法人であれば損益差額から法人税や事業税を差し引いて残った額が、税引き後当期純利益となります。

主要科目の平均値（P/L編）

「第25回（2025年）医療経済実態調査」における歯科診療所（1施設当たり・前年実績）の平均値は以下の通りです。

歯科診療所全体（1施設あたり平均）

医業収益：7,740.2万円（100.0%）
- 保険診療収益：5,977.7万円（75.6%）
- その他の診療収益（自費等）：1,566.7万円（19.8%）
医業・介護費用：6,696.6万円（84.7%）
- 給与費：3,265.6万円（41.3%）
- 歯科材料費：542.9万円（6.9%）
- 委託費：736.1万円（9.3%）［うち歯科技工委託費：633.0万円（8.0%）］
- 減価償却費：396.7万円（5.0%）
損益差額：1,211.5万円（15.3%）

個人立vs医療法人立の比較

個人診療所：医業収益5,218.5万円に対し、費用は3,682.4万円（給与費29.6%、歯科材料費6.6%、技工委託費8.3%）、損益差額は1,562.2万円（29.8%）です。個人立の場合、損益差額に院長自身の生活費・報酬分が含まれます。
医療法人：医業収益1億1,736.6万円に対し、費用は1億1,458.9万円（給与費49.1%、歯科材料費7.1%、技工委託費7.8%）、損益差額は668.0万円（5.5%）となります。法人の場合、院長給与は「給与費」に算入されるため、給与費率が高くなり損益差額率は低くなります。

第25回（2025年）医療経済実態調査（政府統計e-Stat）

主な財務分析指標（P/L編）

自院の経営状態を把握・改善するために、P/L上で特に注視すべき指標は以下の4つです。

医業収益対損益差額比率（医業収益対医業利益率）
- 計算式：（損益差額÷医業収益）×100（%）
- ポイント：本業の診療活動でどれだけ効率よく利益を残せているかを示します。歯科全体平均は約15.3%です。
人件費率（給与費率）
- 計算式：（給与費÷医業収益）×100（%）
- ポイント：歯科経営で最も大きな割合を占める管理指標です。医療法人平均では約49.1%（院長給与含む）、個人平均では約29.6%（院長給与除く）が目安となります。
歯科材料費率
- 計算式：（歯科材料費÷医業収益）×100（%）
- ポイント：平均値は6.5〜7.1%程度です。自費診療の割合や使用材料の選定・在庫管理の適正化を測る指標となります。
歯科技工委託費率
- 計算式：（歯科技工委託費÷医業収益）×100（%）
- ポイント：歯科特有の指標であり、平均値は約7.8〜8.3%です。外部技工所への外注コストのバランスをチェックする際に必須となります。